学術会議、巨大製薬企業の向精神薬からの撤退に危機感

「神経・精神疾患のバイオマーカー特定などにPPPsが必要」
(2017.08.01 00:00)1pt
小崎丈太郎

 日本学術会議臨床医学委員会・脳とこころ分科会(委員長:山脇成人・広島大学大学院医歯薬保健学研究科社会産学連携室・特任教授)は、7月25日、認知症やうつ病などの治療薬の開発停滞の打開を目的とする「精神・神経疾患の治療法開発のための産学連携のあり方に関する提言」を発表した。この中で、同分化会は、病態・治療反応性予測に関するイメージングバイオマーカーの開発などの課題を克服するためには、企業とアカデミアが協調したPublic Private Partnerships(PPPs)が必要とする考えを示した。背景には、成功確率が低下している向精神薬の開発から巨大製薬企業の撤退が相次いでいることに対する危機感がある。

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