昨年ノーベル生理学・医学賞を受賞した京都大学高等研究院副研究院長の本庶佑特別教授が、孤独な戦いを強いられています。ノーベル賞受賞直後の会見でも本庶特別教授の発見を基に、ブロックバスターである「オプジーボ」(抗PD1抗体)を開発した小野薬品工業に対して不満を示しましたが、2019年4月10日の記者懇談会やトランプ大統領歓迎の宮中晩さん会を謝絶してまで行った5月27日の関西経済団体連合会の講演で、小野薬品に対して常識的な特許料の支払い、あるいは1000億円以上の京大への寄付を要求する主張の口火を切りました。製薬企業のトップなどは「契約を結んでいるのだから、無茶な主張だ」、またアカデミアの関係者からは「大学での研究成果を基に巨額な支払いを求めるのはどうか?」など反発の声も聞こえてきます。これらの声は、本庶特別教授と小野薬品の契約がフェアに結ばれたことを前提にしていますが、本当にそうなのか? 詳細は来週以降報道するとして、今回はなぜ、1000億円もの資金を本庶特別教授は必要としているのか? まるで金色夜叉(こんじきやしゃ)かのように誤解されている真相を明らかにしたいと思います。



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