非中央集権型分散台帳とも呼ばれる。データを1カ所に集めて管理するのではなく、ネットワークにつながった複数のコンピューターが互いに取引を検証しながら共有し、分散管理する仕組み。以下の4つの特長を有する。(1)ブロックと呼ばれるデータの固まりを数珠つなぎにして暗号で連結しており、データの改ざんができない、(2)ブロックの前後関係が入れ替わることが無いので、時系列でデータを管理できる、(3)データはネットワークでつながったコミュニティーの中で透明性を持って管理できる、(4)トークンと呼ばれる暗号資産(仮想通貨)を発行でき、データを資産として管理し、その流通に経済性を持たせることができる。

 仮想通貨をはじめ様々なところで使われているが、上記の4つの特長から、電子カルテやゲノム情報など、医療関連のデータの活用に適していると考えられている。医療データなどを二次利用する際、個々のデータを患者自身が分散管理するようにできるからだ。患者は自分のデータを改ざんできないので、データの真正性が保てる。その上で、研究機関や製薬企業などが二次利用する場合に、利用者がトークンを発行して、データ提供者に報酬を与えられるようにすれば、データの質を高める努力を患者に促せるようになる。医療ビッグデータの活用では欧米が先行しているが、日本でも治験のモニタリングや、医療データの交換、医薬品のサプライチェーン管理にブロックチェーンを活用する実証実験が行われている。