一般的には実験室における感染であるバイオハザード対策、という意味合いがある。一方、2000年に採択された「カルタヘナ議定書」(生物の多様性に関する条約のバイオセーフティに関するカルタヘナ議定書)では、遺伝子組換え生物等(Living Modified Organism;LMO)が生物の多様性の保全や持続可能な利用に及ぼす可能性のある悪影響を防止するための措置、と定義されている。

 広島大学大学院先端物質科学研究科の廣田隆一准教授らは、DNAやRNA、ATPなど生物の必須分子に欠かせない構成元素であるリンの供給源を制限することに着目し、安価な亜リン酸を利用して、遺伝子組換え微細藻類の自然界での増殖を制限して安全性を高めることに寄与するバイオセーフティ技術を開発した成果を2018年9月に論文発表した。2017年3月に発表した大腸菌の成果を、微細藻類の藍藻(原核生物のシアノバクテリア)に拡張した。