2009年度以降の医療機関から保険者に発行されるレセプトと、08年度以降の40歳以上を対象に行われている特定健診・保健指導の結果を集積したデータベース。正式名称は「レセプト情報・特定健診等情報データベース」といい、日本の保険請求情報の95%以上が集められている。

 もともとは各都道府県が医療費適正化計画を作成したり実施するために用いられてきたが、保険診療全体での医薬品の状況や季節ごとの受診行動などが分かることから、2012年度以降、厚生労働省が毎年発表する社会医療診療行為別統計に用いられている他、2015年には、厚労省の有識者会議での審査を経て、研究者などへデータを提供する「NDBオンサイトリサーチセンター」も設置された。ただし、個人情報を含むことから独立行政法人や大学、公益法人など限られた対象への提供にとどまっている。民間企業からも活用したいという意向が強かったことから、2016年10月からは、必ずしも全ての詳細な個票データではなく、定型化された集計データが「NDBオープンデータ」として提供されている。