量研機構、量子イメージング創薬のPPPsを立ち上げた理由

　中枢神経薬の開発で製薬各社が共通して使用できるPETトレーサーなどの画像バイオマーカーを創製する――。中枢神経薬の開発が停滞する現状の打開を目指して量子科学技術研究開発機構（量研機構）が、ニューロ・イメージング・バイオマーカーを開発するPublic Private Partnerships（PPPs）「脳とこころ」を発足させたのは2017年11月。アステラス製薬、エーザイ、大塚製薬、小野薬品工業、塩野義製薬、第一三共、大正製薬、大日本住友製薬、武田薬品工業、田辺三菱製薬、中外製薬、ノバルティスファーマ、ファイザー、Meiji Seikaファルマの14社が参加したこのPPPsの狙いをテーマに、同機構は2018年1月25日に都内で第6回記者懇談会を開催した。



　うつ病や統合失調症、アルツハイマー病などの中枢神経系疾患は多くの患者を抱える一方で現在の治療薬に対する満足度は低いとされている。画期的な治療薬の開発が待望されているにもかかわらず、世界のメガファーマがこの領域から相次ぎ撤退し、関係者の間では危機感が増している。