大日本印刷、成育医療研究センターと立体ミニ腸の創薬支援の共同研究へ

2022年の供給開始を目標に作製プロセス開発を加速
(2017.10.06 08:00)1pt
川又総江

 国立成育医療研究センターと大日本印刷(DNP)は、2017年10月2日、ヒト生体の腸に近い立体臓器「ミニ腸」の創薬分野への応用に向けた共同研究契約を締結したと発表した。同センターとDNPが2010年に開始した幹細胞培養システムの共同研究の成果をさらに前進させる新たな契約で、創薬研究現場で利用可能なミニ腸の供給を2022年に開始する意向だ。

ここから先は「日経バイオテク」「日経バイオテクONLINE」の
有料読者の方のみ、お読みいただけます。

ログイン 購読お申込み

ONLINE法人版無料トライアル(2週間)でも記事の続きがお読みいただけます。
※トライアルのお申込みは「法人(内におけるご担当者の方)」に限ります。

無料トライアルお申込み

PR・告知製品・サービス一覧人材・セミナー・学会一覧