「エビデンスに基づいて、HPVワクチンの勧奨は再開すべき」

 子宮頸癌を予防するヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチンの積極的な勧奨が中止されて2年半が経過した。勧奨中止は、HPVワクチンの接種後に複合性局所疼痛症候群(CRPS)などの慢性の痛みを伴う事例などの報告を受けてのものだ。ただしこうした措置が取られたのは日本だけのことで、欧州医薬品庁(EMA)は2015年11月、HPVワクチンの安全性を再評価した結果、CRPSなどとの因果関係は示されなかったと発表。世界保健機関(WHO)のワクチンの安全性に関する諮問委員会は12月、日本で接種干渉が中止されていることに対して「若い女性を子宮頸癌発症の危険にさらしている」とする声明を発表している。そこで2015年12月16日、来日した英国の健康政策の研究者であるLondon School of Hygine and Tropical MedicineのHeidi Larson上級講師に、HPVワクチンに関する日本の政策をどのように見ているのかなどを聞いた。

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