先日、近畿大学医学部ゲノム生物学教室の西尾和人教授にお話を伺う機会がありました。西尾教授は国立がん研究センター研究所の前身である国立がんセンター研究所在籍時から「癌細胞の遺伝子変異と薬剤感受性の関係」を追究されていました。現在、西尾教授と近畿大学の臨床グループは、院内で治療を受けた肺癌患者さんの組織から遺伝子を抽出、次世代型シーケンサーを駆使してドライバー型遺伝子変異を同定する研究を続けています。

 この変異にマッチする分子標的治療薬による治療を受けることができた患者さんと残念ながらマッチする薬剤がなく、治療を受けられなかった患者さんの生存期間には極めて大きな差が出てくることも院内の研究で確認されています。癌診療のprecision medicineを眼の当たりにする話です。

 ある胆道癌患者さんの場合、サンプルの遺伝子変異を調べるように主治医からオーダーが入りました。調べてみると、FGFR1遺伝子のコピー数が増えていることが確認されました。この発見が契機となって患者さんは、たまたま進行していたFGFR阻害薬のフェーズI試験に登録されることになりました。臨床試験ですから結果は分かりません。ですが、新しい可能性を与えられたことは確かで、一定の範囲内ではありますが幸運を手にしたということができると思います。

 もっともこのような幸運なケースばかりではありません。調べても特段に遺伝子変異が見つからない、見つかっても薬物療法の対象にならない癌抑制遺伝子の変異だった、標的は見つかっても、候補化合物に手が届かないなどの理由で、首尾よく分子標的治療薬の使用にたどり着けない症例もあります。

 でも西尾先生からうかがった話でより深刻というか隔靴掻痒というかの話は、標的遺伝子変異が見つかって、しかもその治療薬が既に国内で市販されている場合です。現在の治療薬の効果・効能は疾患単位で定められていますから、その疾患に該当しないと適応外処方となって保険償還の対象にならないケースも考えられます。

 希少癌でHER2遺伝子の増幅が認められた場合などがその例になるでしょう。最近は肺癌でも抗HER2療法の有効性を検証する医師主導治験が実施されていますが、希少癌でも逐次医師主導治験が必要なのかどうか、読者諸兄のお考えを拝聴できれば幸いです。

 日本もクリニカルシーケンスの時代を迎えつつあります。「治療標的が分かってしまったのに、薬が使えない」という事例は増えるはずです。研究にとどまらず、患者の福音にまで成果を持っていくためには、薬事の承認や保険償還システムの手直しも必要ではないかと痛感した次第です。 

                             (小崎丈太郎)