投資効果の高い、次の連携相手は数学研究者

 日本経済団体連合会(経団連)の榊原定征会長は、2016年4月の官民対話で、「大学・研究開発法人に対する共同研究を通じた投資を2025年度までに2014年度の約3倍の規模に拡大することで、産学官連携等のオープンイノベーションを拡大する必要がある」と発言している。今後ますます、企業と大学、公的研究機関などとの共同研究が増えていくと予想される。では、企業から見て、どういう学問分野の研究者との共同研究が最もリーズナブルで投資効果が高そうなのだろうか。

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