がんゲノムプロファイリング検査、診療報酬改定で医療機関の「取り漏れ」を回避へ

 厚生労働省は2022年度(令和4年度)の診療報酬改定において、がんゲノムプロファイリングの評価の在り方の見直しを行った。これまでは、がんゲノムプロファイリング検査を実施する際に8000点、エキスパートパネルでの議論を経て、解析結果を患者に説明する際に4万8000点を算定していた。改訂によって、検体提出時に4万4000点、結果説明時に1万2000点を算定できるようにした。これはかねてから指摘されていた、結果説明前に患者が死亡してしまった場合の医療機関の取り漏れを回避する措置だ。この改訂について、京都大学大学院の医学研究科の武藤学教授(腫瘍薬物治療学)は「学会からの要望が聞き入れられた結果で、がんゲノムプロファイリング検査の実態に即した改定として評価できる。ただ、検査のタイミングは依然として標準治療終了時に限定されており、改定の要望を継続していく」と語っている。

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