2018年の国内製薬企業の見どころ―大手編

 2017年12月、中央社会保険医療協議会総会は2018年度診療報酬改定に向け、「薬価制度の抜本改革にかかる骨子」を了承した。「350億円超の製品は年4回ある新薬収載時に薬価を改定」「毎年の薬価改定」「新薬創出・適応外薬解消等促進加算制度の対象品目の限定」「長期収載品の薬価の見直し」などが並ぶ。画期的新薬を創製しない限り企業の成長は無く、たとえ大型新薬を上市しても国内で売上高を抑えられる。一方で、国は日本医療研究開発機構(AMED)を通じて日本創薬力強化プランをうたい、環境整備を急ぐ。まるで「日本企業は画期的新薬を作って、海外で稼げ」と言っているようだ。2018年は製薬企業にとってより厳しい年となると同時に、日本企業のさらなる再編も現実味を帯びてくる。まずは売上収益(売上高)5000億円以上の国内大手製薬のイベントを選び、注目順にまとめた。

この記事は有料会員限定です

会員の方はこちら
2週間の無料トライアルもOK!
購読・試読のお申し込み
※無料トライアルのお申し込みは法人に限ります。(学生や個人の方はご利用いただけません)