2005年2月に、地球温暖化を招く温室効果ガスの排出抑制を目指す京都議定書が発効しました。世界一の排出国である米国や、急速な経済成長を遂げている中国が参加していないため、ある種の「不公平感」を感じられる向きも多いのではないでしょうか。

 しかし、この先、二酸化炭素の排出量を抑制していかなければ「地球号」の維持が難しくなるのは必須でしょう。そうなる前に世界中の誰もが対応しなければならなくなると思います。

 いずれ対応が必要ならば、今から手を打っていくのは最善の策だと思います。世界でトップを走る次世代の「ものづくり」技術を確立すれば、地球環境にも、そして新しい時代のビジネスにも役に立つこと間違いないと思います。

 生分解性プラスチックの生産系開発やエタノール発酵だけが次世代の「ものづくり」技術ではありません。高コスト・高エネルギーが必要な肥料や医薬品、環境規制が厳しくなった電化製品、次世代の動力源を模索する自動車。いずれの産業でも次世代の製造法が求められています。もちろん、バイオテクノロジーは次世代製造法を支える技術の1つであることは間違いありません。政府も、京都議定書の発効で、地球温暖化対策予算を強化していきそうです。今年は、世界に誇れる技術の産声がいくつも聞けそうです。