遺伝子増幅法を利用した体外診断薬(DNAプローブ利用分含む)の国内の市場規模は、2002年度に100億円の大台を突破するのが確実な状勢だ。これは、日経バイオテクが、バイオテクノロジーを利用した体外診断薬を開発・販売している国内の主要企業にアンケート調査で明らかになったものだ。

 遺伝子増幅法を利用した体外診断薬の需要が急増しているのは、日本赤十字の献血液検査への核酸増幅検査(NAT検査)の導入で売上が伸びていることや、C型肝炎ウイルス(HCV)検査や性感染症検査が伸びているためだ。このほか、今回のアンケート調査で、モノクローナル抗体や遺伝子組み換え抗原を利用した体外診断薬も、順調に市場が拡大していることが明らかとなった。

 アンケート結果の詳細は、日経バイオテク2002年12月16日号バイオ・インテリジェンスに掲載した。



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