
あくまでも科学的な研究成果に基づき、バイオビジネスをどう展開するかのアイデアで判断された。細胞医薬を提案したグループが目に付いたのが今年の特徴だった。しかし、細胞医薬に関しては、どうやって収益を上げるか、というビジネスモデルの前例に乏しいこともあり、今回の審査ではやや辛口の評価を受けた。今後、厚生労働省の細胞医薬に対する実用化の方針などが明確になれば、これに対応したビジネスプランが生まれる可能性があるだろう。最終的には東京大学、大阪大学、奈良先端科学技術大学院大学、関西のベンチャー企業、奈良県などが提出した
7件のビジネス・プランが、2002年4月の最終審査会に進んだ。詳細は発表され次第続報する。(宮田 満)
+ベンチャー++