さて本日は先週10月30日に京都で開催された日本癌治療学会緊急シンポジウム「臨床試験の危機」に関する報告です。2013年に発覚したディオバン事件以来、今まで使途が曖昧な奨学寄付金を通じて製薬企業が支援してきた臨床試験(医師主導の臨床研究や臨床治験を含む)の資金流入が、営業目的のシーディングトライアル(種まき研究、臨床試験に有力医師を関与させることで科学研究を装った営業をすること)ではないか!!という世間の指弾の下でぴたりと閉ざされてしまったのです。ますます透明性が要求されるようになった製薬企業のガバナンスから言っても、不明朗な奨学寄付金は株主に対する説明責任からいずれ断ち切らなくてはならない灰色資金でありました。ディオバン事件を奇貨として、奨学寄付金による臨床研究支援をやめて、共同研究と委・受託研究に急速に転換したのです。この結果、シーディングトライアルが無くなるのはしょうがありませんが、今まで日本各地で行われていた臨床上の疑問を解く、自由な臨床試験までなくなる可能性が濃厚になり、癌の臨床医の大御所たちが緊急シンポジウムを発議したのです。この危機感は私も共有しておりましたが、シンポジストになるにはある覚悟が必要でした。

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