2015年4月から、食品の健康機能表示ができる新制度「機能性表示食品(仮称)」がスタートする。消費者庁が運用を開始し、世界で初めて生鮮物(農畜水産物)も対象となる。どの品目が誰によって最初に受理されるのか、関係事業者にとって注目の的となっているようだ。そこで、抗酸化研究のエキスパートの1人である宮城大学食産業学部の津志田藤二郎教授に、農産物の抗酸化能が機能性表示食品に期待される役割と、受理に必要な要素について、そして今後の展望などを、2015年1月中旬に取材したので詳報する。津志田教授は、Antioxidant Unit研究会(AOU、理事長:大澤俊彦・愛知学院大学心身科学部学部長、副理事長:吉川敏一・京都府立医科大学学長)の常任理事を務めており、農林水産省管轄の農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)食品総合研究所(食総研)で食品機能研究領域長などを務めた後で宮城大の教授に着任した。なお、津志田教授は、内閣府が2014年度に開始した戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)10課題の1つ「次世代農林水産業創造技術」の中の「新たな機能の開拓による未来需要創出技術」の研究課題「次世代機能性農林水産物・食品の開発」の評議委員を務めた。

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