国内における遺伝子組み換え作物の試験栽培は、根気強い説明もあって少しずつ拡大している。2013年に決まったTPPへの参加を巡って、遺伝子組み換え食品の表示制度に注目が集まった。これまでのリスクコミュニケーション活動の蓄積の成果で、農家を主な読者とするメディアでも、遺伝子組み換え作物に対するバランスのとれた報道が見られるようになってきた。(NPO法人くらしとバイオプラザ21 主席研究員・常務理事 佐々義子)

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